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当年度の連結売上高は、全てのセグメントにおいて取引が好調に推移した結果、前年度を2兆5,765億円(12.6%)上回る23兆1,030億円となりました。
売上総利益は、豪州石炭事業における原料炭価格下落などの影響があったものの、主に資源関連以外のセグメントで取引が好調に推移したこと及び新規連結子会社の影響などにより、前年度を267億円(2.3%)上回る1兆1,722億円となりました。
その他の収益・費用では、販売費及び一般管理費は新規連結子会社の影響に加え事業拡大に伴う人件費の増加などにより、前年度を871億円(11.9%)上回る8,210億円となりました。また、有価証券損益は、前年度のダイヤモンドシティの株式売却益の反動により減益となったものの、為替関連損益の改善によりその他の損益は改善しました。持分法による投資損益は、海外IPP事業での新規連結の影響などにより、前年度に比べて21億円(1.4%)増加の1,490億円となりました。
以上の結果、当年度より非継続となった米国化学品製造事業に係わる損失36億円を差し引いた当期純利益は前年度を473億円(11.4%)上回る4,628億円となり、前年度に引き続き過去最高益を更新しました。
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